【脱炭素・省エネ】電気代削減対策につながる様々な業界の取り組み!

BeONEは15年以上の歴史がある当社の商標登録商品です。

お問い合わせ

TEL 06-6949-8210

メニュー

お問い合わせ

TEL 06-6949-8210

【脱炭素・省エネ】電気代削減対策につながる様々な業界の取り組み!

脱炭素を目指す各業界の取り組みから学ぶ!省エネを進める鍵となるPDCAサイクル

脱炭素や省エネの実現に向けた取り組み、あるいはこれから始めるなら、カーボンニュートラルを効率的に進めるためにPDCAサイクルの考えを押さえておくことが大切です。製造業での脱炭素に向けた取り組みやPDCAサイクル、各業界における取り組みについて詳しくご紹介いたします。

製造業におけるカーボンニュートラルを目指す取り組みとはPDCAで対策!

Measures aimed

製造業におけるカーボンニュートラルの取り組みには省エネ設備の導入と、人が取り組む消費電力削減のための行動が挙げられます。こちらではこれらの取り組み・対策を実施する上で理解しておきたいPDCAの考え方について詳しくご紹介いたします。

カーボンニュートラルの取り組みで重要なPDCA

効率的にカーボンニュートラルへの取り組みを行うためには「PDCAサイクル」を意識することが重要です。ただやみくもに行う省エネは「やる気やモチベーションの低下」「持続しない」などといった対策が難しい問題点につながります。

「とりあえず」「やるべきだからやる」というのでは何ごとも長続きしません。

  • 問題点を明確にする
  • 何をすべきかをはっきりさせる
  • 実践
  • その結果どうだったのかというフィードバックを行う

この流れを踏まえることで、次の計画や実践につなげることが大切です。問題点・課題と実践・結果を意識し、自分たちの取り組みを視覚化することで対策を持続化できます。

PDCAを用いた省エネ対策におけるポイント

PDCAは以下の4つの要素で構成されています。

P-plan(計画)

省エネへの取り組みとして現状や課題から計画を立案します。立案では無理なく続けることができるかという視点も盛り込むことが重要です。まずは容易にクリアできる目標を設定し、目標達成を全体で共有して徐々にステップアップするのも一つの方法です。

D-do(実行)

計画が立案できたら、省エネのための行動を実践に移します。

C-check(評価)

行動、実践の結果がどうだったのかを評価します。目標に届かない場合やうまくいかなかった場合は解決策について考えます。人が行う省エネに向けた取り組みを客観的に評価するために、見える形でデータ提供できるシステムの構築も重要です。

A-action(改善)

実践で見つかった課題や問題点への対策、解決策を次の計画に盛り込みます。

関連情報:省エネ制御装置「Be ONE」国内・海外での評価

カーボンニュートラルへの取り組みを行う様々な業界

Various industries working

製造業や自動車産業など、各産業では商品の製造工程において二酸化炭素の排出をいかに抑えることができるかが課題です。こちらでは各業界におけるカーボンニュートラルへの実際の取り組みについて詳しくご紹介いたします。

輸送・製造業

半導体・情報通信産業

半導体や情報通信産業では、テレワークやオンライン会議の導入により人の移動を抑え、二酸化炭素の排出量減少を図る取り組みが挙げられます。また省エネタイプの家電やパソコンの製造、普及も大きな取り組みです。デジタル化によるペーパーレスへの取り組みなども半導体・情報通信産業だからこその取り組みといえるでしょう。

自動車・蓄電池産業

太陽光や風力発電など次世代再生エネルギーを活用して、部品や車両の製造工程での電力消費を抑える取り組みが行われています。また、アイドリングストップ機能の搭載で二酸化炭素の排出量を減らす取り組みはすでに世に周知されている取り組みの一つです。さらにガソリン車のような走りを実現しながら二酸化炭素を排出しないEV車の開発・製造も行われています。

交通インフラ産業

バスや電車など公共交通機関の整備が注目されています。高齢者が自動車を使わなくともスムーズに移動できるようにインフラが整っていれば、二酸化炭素の排出を抑えカーボンニュートラルにつながる取り組みとなります。

エネルギー産業

燃料・アンモニア産業

肥料として使われているアンモニアを燃料に使う取り組みが進行しています。燃料としてのアンモニアは二酸化炭素を排出しないことから、新たなエネルギー源として注目されているのです。

アンモニアの生成に必要な水素を作る過程で二酸化炭素が出てしまう課題もあるため、再生可能エネルギーの使用で作られた水素を使うなどの取り組みも検討されています。

水素産業

二酸化炭素を排出しないエネルギーとして注目されているのが「水素」です。運搬や貯蔵など課題はあるものの、次世代の再生可能エネルギーとして、水素の活用がカーボンニュートラル実現の鍵を握っているといえます。

住宅・建築物産業

2022年4月から「改正建築物省エネ法」がスタートし、住宅や建築物において一定の省エネ基準をクリアすることが義務付けられています。法整備が進んだこともあり、断熱材などを使用し冷暖房機器の使用を抑えることができる住宅づくりの流れが加速しています。さらに、建築の際に二酸化炭素の排出が少ない重機を使うなどといった取り組みも行われているのです。

関連情報:Be ONE事例詳細についてはこちら

脱炭素や省エネ・電気代削減はPDCAサイクルで取り組もう

製造業や自動車産業、半導体産業など各業界ではすでにカーボンニュートラルに向けた取り組みが進んでいます。個人から企業レベルで行える様々な取り組みがあるため、参考にしながら現場での実践に役立ててみてはいかがでしょうか。

空調の省エネ装置の導入をご検討の方はエコプランにお任せください。設備導入後のアフターフォローを重視しており、導入後の機器の不具合や困りごとについてもホームページや電話、FAXなどで相談を受け付けております。

エコプランではインバータエアコンをさらに省エネできます。PDCAサイクルを使って、P「室内温度環境に合わせて省エネ設定をする」→D「省エネ制御の実行」→C「省エネデータを出力し省エネ状況を確認する」→A「さらに省エネ率設定を少しずつ修正し温度環境を確認」で省エネを進行させることができます。

>>エコプランへのお問い合わせ

電力削減や省エネ対策について

脱炭素や省エネ・電気代削減をお考えならエコプラン

社名 株式会社エコプラン
代表取締役 坂根 信勲(Sakane Nobuhiro)
設立 平成13年8月23日
資本金 1000万円
本社
  • 住所:〒540-0037 大阪府大阪市中央区内平野町2丁目3−1−606 スタジオ64
  • TEL:06-6949-8210
  • FAX:06-6949-8220
中部支店・工務センター
  • 住所:〒485-0014 愛知県小牧市安田町96
  • TEL:0568-42-2577
  • FAX:0568-42-2578
関東営業所
  • 住所:〒341-0044 埼玉県三郷市戸ヶ崎3−233−1−102
  • TEL:048-960-0361
  • FAX:048-960-0362
E-mail info@ecoplan2001.co.jp
URL https://www.ecoplan2001.com/
業務内容
  • エアコン・冷凍機用省エネ制御器Be ONE、REMS-NETの製造・販売・取付工事
  • 省エネルギー・環境整備に関する機器販売・総合コンサルティング
  • 各種省エネ制御機器・制御プリント基板・機械制御盤の開発・製造・販売
  • 機械器具部品販売・取付工事・輸出入