省エネ・脱炭素の取り組み事例でよく見る用語解説

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省エネ・脱炭素の取り組み事例でよく見る用語解説

脱炭素社会・低炭素社会・カーボンニュートラル・ゼロカーボン 省エネ用語解説

脱炭素や省エネへの関心が高まっており、取り組み事例などで様々な用語を目にすることが増えてきました。実はそれぞれの意味がよくわからないという方も多いようです。こちらでは、脱炭素の取り組みでよく耳にする言葉の意味や使い方を詳しく解説いたします。

脱炭素社会・低炭素社会・カーボンニュートラルの意味とは?

carbon neutrality

人間活動によって生じる温室効果ガス(二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンガス)は、地球の温暖化を加速させます。地球の気温が上昇すると、生活しづらくなるだけでなく、海面水位が上昇し農作物へも悪影響を及ぼすため、世界規模で温室効果ガスを削減する取り組みが行われています。

そのような流れでよく聞くようになった言葉が「脱炭素社会」「低炭素社会」「カーボンニュートラル」です。こちらでは、これらの言葉の意味と違いについて解説いたします。

脱炭素社会

「二酸化炭素排出量がゼロの社会」という意味です。炭素とは「二酸化炭素」を指します。

2020年10月、当時の菅首相は「2050年を目途に、全体としての温室効果ガスの排出量をゼロにする」と所信表明しています。脱温室効果ガスの中でも、二酸化炭素の占める割合が約76%と最も多いことから、炭素の減軽に取り組んでいるのです。

なお、ここでいう排出量は、全体の総排出量ではありません。生産などで排出される二酸化炭素排出量から、森林保全活動や植林で増加が見込まれる二酸化炭素が吸収される量を差し引いた値がゼロとなることを目指します。

低炭素社会

低炭素社会は、「二酸化炭素の排出量の削減に成功した社会」です。1997年にCOP3(気候変動枠組条約第3回締約国会議)で定めた「京都議定書」では「2012年までに先進国は温室効果ガスの排出量を5%削減すること」を義務として定めました。

「京都議定書」が採択された際は、二酸化炭素の排出量削減の取り組みをはじめたばかりということもあり、まず低炭素の実現を目的としたのです。

カーボンニュートラル

「カーボン(炭素)がニュートラル(偏らない)状態」、つまり二酸化炭素の排出量がゼロであることを意味します。カーボンニュートラルを実現した社会が「脱炭素社会」です。

関連情報:もっと詳しく「脱炭素社会とカーボンニュートラルに向け企業が今やるべきCO2削減の対策方法とは」

カーボンニュートラルとゼロカーボンの違い?

carbon neutral and zero carbon

脱炭素社会や省エネの取り組みで使う専門用語には、「ニュートラル」「ゼロ」「オフセット」などがあり、これらも混同しやすい言葉といえます。こちらではそれぞれの違いについて解説いたします。

カーボンニュートラルとゼロカーボンの違い

「ゼロカーボン」は文字どおり「二酸化炭素の排出量がゼロ」、「カーボンニュートラル」は二酸化炭素の排出量から吸収される量を差し引いた値がゼロという意味です。

そのため「カーボンニュートラル」と「ゼロカーボン」は、ほぼ同じ意味で使われていることが多い傾向です。環境省でも「カーボンニュートラル」と「ゼロカーボン」の意味は完全に一致はしないものの、明確な意味の相違はないとしています。

ゼロカーボンシティとは

「ゼロカーボンシティ」とは、2050年脱炭素社会の実現を目指して、二酸化炭素排出量削減に取り組む意志を表明した地方公共団体のことです。2021年10月29日時点までで全国479の自治体が「ゼロカーボンシティ」を表明し、具体的な取り組みの内容も明らかにしています。

「カーボンニュートラル」と「カーボンオフセット」の違い

「カーボンニュートラル」は実質的な値がゼロであることを意味します。一方、「オフセット」は「埋め合わせ」「補正」といった意味の英単語で、「カーボンオフセット」は「実質的ゼロ値の実現に向けた相殺や埋め合わせ」という意味で使われる傾向にあります。

つまりカーボンニュートラルを実現するために、カーボンオフセットを実施するということです。

カーボンオフセットの取り組みでは、二酸化炭素削減に取り組む企業や団体から、二酸化炭素排出量を購入します。お金を使って埋め合わせをして、間接的に実質ゼロにするという方法などが挙げられます。自社でカーボンオフセットに取り組む場合は、環境省による指針やガイドラインを参考にしましょう。

脱炭素社会の実現では電気使用量の削減も有効です。発電時に大量の二酸化炭素が排出されるからです。エコプランでは業務用エアコンや空調、冷蔵冷凍設備の消費電力削減に役立つ製品を提供しております。

関連情報:空調機の省エネ対策

取り組み事例を参考に脱炭素社会の実現を目指そう

二酸化炭素排出量削減の取り組みは環境を守るだけでなく、自社アピールやコスト削減といったメリットも期待できます。ただし、やみくもに取り組むだけでは思ったほどの効果がないかもしれません。事例などを参考に最適な取り組みを検討することが大切です。

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電力削減や省エネ対策について

脱炭素や省エネが目的の消費電力削減をお考えならエコプラン

社名 株式会社エコプラン
代表取締役 坂根 信勲(Sakane Nobuhiro)
設立 平成13年8月23日
資本金 1000万円
本社
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URL https://www.ecoplan2001.com/
業務内容
  • エアコン・冷凍機用省エネ制御器Be ONE、REMS-NETの製造・販売・取付工事
  • 省エネルギー・環境整備に関する機器販売・総合コンサルティング
  • 各種省エネ制御機器・制御プリント基板・機械制御盤の開発・製造・販売
  • 機械器具部品販売・取付工事・輸出入